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<< 学会誌へ戻る 県内における多胎分娩の実態を調査した．神奈川県産科婦人科医会に所属する施設にアンケート用紙を配布し，各施設における多胎妊娠の管理方針を調査すると共に平成10年（1998年）4月1日〜平成11年（1999年）3月31日に各施設で分娩に至った多胎妊娠について解析した．多胎妊娠の取り扱い方針についての調査では，妊婦健診のみで分娩を取り扱わない施設の59％，分娩を取り扱う施設でも27％が「多胎とわかった時点で高次施設に送る」としている一方で，分娩を取り扱わない施設でも11％が「何かリスクが出てきた時点で高次施設に送る」としていた．多胎の管理に関して，25％が予防的入院を，14％で予防的頚管縫縮術を，32％で予防的子宮収縮抑制剤投与を行っていた．各施設で分娩に至った多胎388例中，双胎は374例，品胎は14例であった．双胎の28％，品胎の86％で不妊治療がなされていた．双胎の50％，品胎の93％が36週未満の早産であり，双胎の73％，品胎の95％が2,500 g未満の低出生体重児で，双胎児の出生児体重は2,155±580 g（mean±SD），品胎児は1,695±531 gであった．双胎児の40％，品胎児の73％がNICU入院を要した．双胎の78％，品胎では100％が総合病院で分娩していたのに対し，双胎の8％は有床診療所で分娩していた． Key words：multiple pregnancy, epidemiology 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 39(1) 19-24, 2002 |
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