 |
|
  |
|
         
|
<< 学会誌へ戻る 【目的】当科における子宮頚部腺癌症例の予後および傾向について後方視的に検討した．【方法】1985年1月から2000年12月までの16年間に当科で診断治療を行った子宮頚癌375症例のうち，子宮頚部腺癌59症例を対象に，病期分類，組織学的診断，治療法，リンパ節転移の有無により分類し，Kaplan-Meier法にて生存曲線および5年生存率を比較した．【成績】子宮頚癌全体に対する頚部腺癌の割合は9.1〜36.3％であった．平均年齢は56±15歳（27〜83）．組織学的分類は，adenocaricinoma 48例（うちsquamous cell carcinomaとの合併1例，adenoma malignumとの合併1例），adenosquamous 6例，glassy cell carcinoma 4例，腺様嚢胞癌1例であった．病期分類は1B期が30例と最も多く，50.8％を占めた．1B期では手術療法は全例，放射線療法は9例，化学療法は25例に施行した．5年生存率は1B期全体で87.3％，リンパ節転移陰性例で95.5％，陽性例で37.5％であった．リンパ節転移陰性の25例では，後療法施行の有無と予後に関連性を認めなかった．2Aおよび2B期において，Neoadjuvant chemotherapy施行例での予後の改善は認められなかった．【結論】子宮頚癌における頚部腺癌の割合は既知の報告より大きかった．病期分類では1B期が最も多く，リンパ節転移を伴わない群では高い5年生存率であった．1B期の術後療法の有無での予後の差はみられなかったが，無施行例では観察期間が短いものが多いため，今後の検討が必要である． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 38(3) 324-324, 2001 |
||
|
一般社団法人関東連合産科婦人科学会事務局 〒102-0083 東京都千代田区麹町4-7 麹町パークサイドビル402 株)MAコンベンションコンサルティング内 TEL：03-3288-0993 FAX：03-5275-1192 E-mail：kantorengo@jsog-k.jp Copyright (C) 一般社団法人関東連合産科婦人科学会 |