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<< 学会誌へ戻る 子宮頚癌の発生率は減少し，治療成績も良好であるとされているが，罹患年令の低下が認められている．今回我々は，当科における子宮頚部扁平上皮癌の臨床統計から，年令と予後との関連性を明らかにすることを目的とした．対象は1990年1月から2000年12月に当科にて初回治療を施行した臨床進行期1b・2期症例とし30歳以下と31歳以上に分類し臨床学的に解析した．1a期以上の子宮頚部扁平上皮癌症例は193例で，その内90例が1b・2期症例（1b1；34例，1b2；7例，2a；14例，2b；35例）であった．30歳以下は5.7％（11/193例）で臨床期内訳は1b1；4例1b2；2例2b；5例であった．30歳以下症例では再発・死亡例は4例（36.4％），31歳以上では再発・死亡例11例（13.9％）であった．リンパ節陽性率は30歳以下症例では36.4％（4/11），31歳以上症例では19.0％（15/79）であったが，1b期症例に限るとそれぞれ2/6（33.3％）と4/35（11.4％）で約3倍の陽性率が認められた．一方，脈管・リンパ管浸襲陽性率は30歳以下症例で36.4%，31歳以上症例で48.1％と31歳以上症例に高い陽性率を認めた．今回の検討においては，30歳以下症例は再発・死亡率が高く，高いリンパ節転移陽性率が一因となっている可能性がある事と，転移機序に違いがあることが示唆された．そして30歳以下の若年性子宮頚部扁平上皮癌はハイリスク症例として集学的治療が必要であると思われた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 40(2) 154-154, 2003 |
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