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第108回学術集会(平成16年10月10日(日))

【一般演題】
子宮外妊娠2/感染症
当院における子宮外妊娠症例の確定診断法の検討(無症候性子宮外妊娠も含む)


宮岸 玲子, 三枝 美智子, 松江 陽一, 土屋 雄彦, 平野 孝幸, 前田 光士
都立荏原病院産婦人科


 当院では開設された1994年10月から2004年6月までに8601症例の分娩を経験している.一方子宮外妊娠と診断されたものは74症例で,総分娩数に対して約0.8%であった.74症例の子宮外妊娠と診断された中で,10症例が不正性器出血のみを主訴として来院している(全子宮外妊娠症例の約13.5%).24症例が下腹部痛のみを主訴として来院(約32.4%),29症例が性器出血と下腹部痛の両方を主訴として来院している(約39.1%).11症例が不正性器出血,下腹部痛いずれも自覚せず,続発性無月経を主訴に来院し,子宮外妊娠と診断された(約15%).子宮外妊娠症例確定診断について後方視的に検討をしたところ,経腟超音波断層法では子宮外に存在する胎児の確認や付属器付近の異常所見,腹腔内の出血の有無などが診断の決め手となり,合わせて尿中hCG定量の推移(子宮内容清掃術後のhCG定量も含めて)を確認し確定診断に至ったものが68症例であった.しかし,いずれの所見も確定診断とならず上記検査に加え,MRIあるいはCTを施行し最終診断とした症例が8症例あった(全子宮外妊娠症例の約10%).子宮外妊娠は症状の有無に関わらず,早期診断が求められる.経腟超音波断層法,hCG定量で診断つかない場合は,速やかにMRIなどの画像検査を施行することが有用であると考えられた.


日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 41(3) 308-308, 2004


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