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<< 学会誌へ戻る 我が国では，分娩場所別には病院での出産の割合は年々増加していたが，最近では「快適なお産」を求めるためか，わずかながら減少傾向を示しており，2001年度では53％に過ぎない．しかもその病院でさえ，新生児心肺蘇生法に精通した小児科医が分娩立ち会いしているのは，周産期医療センターでのハイリスク症例などに限られている．しかるに統計的には新生児仮死の発生率は全分娩の約10％を占め，さらにそのうちの約10％はApgar score3点以下の重症仮死で，人工呼吸や心臓マッサージなどの処置を迅速に施行しなければ，死亡するか高度な神経学的障害を残す危険性が高い．従って分娩に関わる医療従事者は，新生児の適切な心肺蘇生法を修得しておく必要がある．「AHA心肺蘇生国際ガイドライン2000」では，すべての分娩に必ず1名以上の新生児心肺蘇生法に精通した医療スタッフが蘇生に専念できる体制を整えるべきであると推奨している．北米では，こうした体制を構築するために，AHA（American Heart Association：米国心臓病協会）が米国小児科学会と協力してNRP（Neonatal Resuscitation Program）という出生時の新生児を対象とした救命救急蘇生法の教育コースを開発し，その独特な全国的講習会システムをとおして，わずか15年くらいの間に140万人以上の研修終了者と25,000人のインストラクターを生み出し，「AHA心肺蘇生国際ガイドライン2000」の推奨を満たすに至っている．北米で1987年に始まったNRPは，現在では世界標準として他のヨーロッパ，南米や中国などのアジアにも広がりを見せようとしている． それに比較すると日本の産科施設では，新生児蘇生の方法について統一された指針を持たず，各施設により蘇生方法や器具が異なり，医療スタッフの教育方法や修練度もまちまちの状態である．このため一部の周産期医療施設を除くと，新生児仮死，胎便吸引症候群等の予防処置・治療等の対応が不適切である産科施設が少なくなく，そうした施設で出生した仮死児が，新生児医療の専門施設に搬送された時点では，既に脳障害を合併していることが稀でない．従って日本の周産期医療の現場に適した新生児蘇生のガイドラインを確立し，新生児心肺蘇生法のマニュアルを作成するだけでなく，その効果的な研修プログラムを開発し，全国的な研修システムとして普及させることが急務である．そこで，平成16年度から厚生労働省児童家庭局研究「アウトカムを指標としベンチマーク手法を用いた質の高いケアを提供する「周産期母子医療センターネットワーク」の構築に関する研究（主任研究者藤村正哲）班の分担研究として「小児科医・一般産科医・助産師・看護師向けの新生児心肺蘇生法の研修プログラムの作成と研修システムの構築とその効果に関する研究（分担研究者：田村正徳）」を立ち上げることが出来た．この研究の目標は，わが国の一般産科施設における新生児心肺蘇生法の標準化とその実践のための研修プログラムの作成と研修システムの構築とその効果の評価方法の開発を行うことによってすべての分娩に標準的な新生児心肺蘇生法に習熟した医療スタッフが最低一人は関わる体制を確立し，我が国で出産・出生するすべての母児に対して「快適で安全なお産と子どもの健やかな成長」が担保される公平で質の高い周産期医療を提供出来る体制の構築に寄与することである．具体的な研究内容と研究協力員は以下のとおりで，動物実験・ビデオ検討会・アンケート調査・講習会の開催・ワークショップを通して以下の6分野の研究を実施している． a）EBMを踏まえた標準的な新生児心肺蘇生法のマニュアルの作成（田村正徳，近藤乾，佐橋剛） b）適切な薬剤や蘇生器具・装置の選定と使用手順に関する研究（杉浦正俊） c）研修用教材の開発（田村，中村友彦，廣間武彦，井上信明） d）小児科医・一般産科医・助産師・看護師向けの研修プログラムの開発（田村，木下洋，茨聡，佐橋，内田美恵子） e）研修講習会の実践と評価法の開発（木下，佐橋，中村，内田，田村） f）全国的な研修システムの構築とその評価法の開発（加部一彦，杉浦，茨聡，田村） これらを総称して日本式NRP（Neonatal Resuscitation Program）開発計画と呼びたい． 研究成果のアウトカム指標は，標準的な新生児心肺蘇生法に習熟した医療スタッフの分娩立ち会い率，新生児仮死の重症化率，新生児仮死に基づく死亡率・重篤な合併症の罹病率であるが，3年間という限定期間内ではこの研究事業を全国展開する前にモデル施設やモデル地区に限定してこれらの指標を評価した上で，研修プログラムと研修システムを修正し効率化する作業を繰り返す必要がある． 略 歴 平成 元 年 5 月 岐阜大学医学部附属病院 医員（研修医） 平成 元 年 7 月 岐阜県立下呂温泉病院 臨床研修医師 平成 元 年 9 月 岐阜大学医学部附属病院 医員（研修医） 平成 2 年 2 月 岐阜県厚生連中濃総合病院 臨床研修医師 平成 6 年 4 月 岐阜大学医学部附属病院 医員 平成 6 年 9 月 岐阜大学医学部 助手 平成 9 年10月 岐阜大学医学部 学内講師 平成16年 4 月 岐阜大学生命科学総合研究支援センター嫌気性菌研究分野助教授，（併任）岐阜大学医学部附属病院助教授 この間，平成15年4月〜平成16年3月Channing Laboratory, Brigham and Women’s Hospital, Harvard Medical School, Research Scholar 略 歴 昭和61年 3 月 東京女子医科大学卒業 昭和61年 5 月 東京女子医科大学放射線科に研修医として入局 昭和61年10月 スイス国立核物理研究所に留学 昭和62年 8 月 東京女子医科大学放射線科に研修医として帰局 平成 元 年 5 月 東京女子医科大学放射線医学教室助手 平成 6 年 2 月 東京女子医科大学医学博士号取得 平成12年 3 月 東京女子医科大学放射線医学教室講師 平成14年 8 月 順天堂大学医学部放射線医学教室講師 略 歴 平成 6 年 3 月 順天堂大学医学部卒業 平成 6 年 5 月 医師国家試験合格 平成 6 年 5 月 帝京大学医学部付属市原病院リハビリテーション科臨床研修医 平成 7 年12月 順天堂大学産婦人科入局 平成 8 年 7 月 順天堂大学医学部付属浦安病院助手 平成 9 年10月 順天堂大学医学部附属順天堂医院産婦人科助手 平成11年 9 月 江東病院産婦人科医員 平成12年 1 月 順天堂大学医学部附属順天堂医院産婦人科助手 平成12年 4 月 日本産婦人科学会 認定医 平成12年 7 月 越谷市立病院医員 平成13年 4 月 順天堂大学医学部附属順天堂医院産婦人科助手 平成14年 3 月 順天堂大学にて学位授与 平成15年 婦人科内視鏡学会技術認定医 平成17年 4 月 順天堂大学医学部附属順天堂医院産婦人科講師 現在にいたる 略 歴 ・昭和54年京都大学医学部卒業 ・京都大学医学部附属病院（以下，京都大学病院）産婦人科研修医 ・長浜市立病院産婦人科部長 ・東京大学医科学研究所免疫学研究部客員研究員 ・京都大学病院産婦人科助手，外来副医長，病棟副医長 京都大学病院不妊外来，体外受精チームの中心メンバーとして活躍 ・神戸中央市民病院産婦人科副医長を歴任 ・平成3年6月〜梅ヶ丘産婦人科副院長 ・平成10年〜12年 厚生科学審議会先端医療技術評価部会 生殖補助医療技術に関する専門委員 ・平成16年1月〜梅ヶ丘産婦人科院長 略 歴 1968年東京医科歯科大学医学部卒業，東京医科歯科大学医学部産婦人科講師，同助教授を経て，1996年6月より，女性の健康管理を目的としたクリニックを，東京都中央区に開業．専門は生殖内分泌学． 日本更年期医学会代表幹事や理事を勤めている．2002年より更年期と加齢のヘルスケア研究会の代表世話人． 略 歴 昭和53（1978）3 自治医科大学医学部卒業（第一期生） 53（1978）4 群馬大学医学部産科婦人科学教室で臨床研修 55（1980）4 群馬県藤岡保健所予防課長 58（1983）4 群馬県衛生環境部保健予防課母子保健係長 62（1987）4 群馬県前橋保健所技師長 63（1988）4 社団法人日本家族計画協会クリニック所長 平成 9 （1997）5 総理府男女共同参画審議会委員（橋本龍太郎総理） 9 （1997）6 社団法人日本家族計画協会理事 10（1998）4 厚生省児童家庭局長私的懇談会 「生涯を通じた女性の健康施策に関する研究会」委員 11（1999）5 総理府男女共同参画審議会委員（小渕恵三総理） 12（2000）2 厚生省「健やか親子21」検討会委員 13（2001）4 内閣府男女共同参画会議女性に対する暴力専門調査会委員 （森喜朗総理） 17（2005）1 厚生科学審議会臨時委員 現在 （社）日本家族計画協会常務理事・クリニック所長 日本思春期学会常務理事 日本母性衛生学会常務理事 日本産婦人科医会女性保健委員会委員 群馬大学医学部非常勤講師 性の健康医学財団評議員 ぐんま思春期研究会理事 東京思春期保健研究会幹事長 （財）家族計画国際協力財団評議員 略 歴 昭和59年 3 月 順天堂大学医学部卒業 昭和59年 5 月 医師国家試験合格 昭和59年 5 月 順天堂大学医学部附属順天堂医院産婦人科 臨床研修医 昭和60年 1 月 同 上 助手 昭和61年 4 月 順天堂大学医学部大学院入学 平成 2 年 3 月 同 上 卒業 学位授与（甲第260号） 平成 2 年 4 月 順天堂大学医学部附属順天堂医院産婦人科 助手 平成 5 年 4 月 日本産婦人科学会 認定医 平成 8 年 5 月 同 上 医局長講師 平成10年 7 月 同 上 講師 平成15年 4 月 同 上 助教授 現在にいたる 略 歴 1974年 9 月 東京大学医学部医学科卒業．同年東京大学医学部小児科学教室入局． 1975年 9 月―1978年 6 月 青梅市立総合病院小児科勤務． 1978年 7 月―1981年 5 月 厚生連遠州総合病院小児科勤務． 1981年 6 月―1982年 2 月 東京大学医学部小児科文部教官助手として勤務． 1982年 3 月―1982年 6 月 国立小児病院麻酔科研究生 1982 年 7 月―1985 年 3 月 Canada国Toronto市のThe Hospital for Sick Childrenの小児ICU部のchief clinical fellow及び呼吸生理部のresearch fellowとして勤務． 1985年 4 月―1986年 3 月 東京大学医学部小児科学教室文部教官助手として勤務． 1986年 4 月―1989年 5 月 国立小児病院 新生児科副部長として勤務． 1989年 6 月―1993年 3 月 東京大学医学部小児科学教室文部教官講師として勤務． この間に1990年9月―10月 湾岸危機医療先遣隊員としてサウジアラビア及びヨルダンに出張のため外務省に出向． 1993年 4 月 長野県立こども病院 新生児科部長として赴任． 2000年 8 月 長野県立こども病院総合周産期母子医療センター長兼任， 2002年 4 月 長野県立こども病院 副院長就任 2002年10月 1 日 埼玉医大総合医療センター小児科主任教授 兼 総合周産期母子医療センター長として赴任，現在に至る． #P #P 日産婦関東連会報 第42巻2号 2005. 略 歴 1972年 3 月 金沢大学医学部卒業 4 月 金沢大学医学部産婦人科教室入局 1990年 8 月 永遠幸マタニティクリニック開設（石川県小松市） 1993年10月 加藤レディスクリニック開設 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 42(2) 164-166, 2005 |
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