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<< 学会誌へ戻る 【目的】当院では子宮体癌に対する術式を，主に術中迅速病理診断（gef）によって決定している．今回，gefの正診率などについて後方視的に検討した．【方法】2002年10月から2006年3月までに，当院でgefを併用して，治療指針に則って手術を行った子宮体癌症例86例を対象として，筋層浸潤と病理組織型についてgefと術前診断（pre）の正診率，under diagnosis（UD）率などを求めた．【成績】年齢の中央値は61歳（37-81）．正診率について，gefが67.4％（58/86）（筋層浸潤74.4％，組織型89.5％）に対して，preは36.0％（31/86）（筋層浸潤47.1％，組織型60.5％）であり（p＜0.01：χ二乗検定），UD率はgefが29.1％（25/86）（筋層浸潤23.3％，組織型9.3％），preが52.3％（45/86）（筋層浸潤41.7％，組織型32.6％）であった（p＜0.01）．UDされた中で筋層浸潤について検討してみると，gefはdepthA 3例，depthB 11例，depthC 6例に対してpreはそれぞれ17例，13例，5例であり，depthAについてpreに多い傾向が見られた．また，preの中でUDされて当院の治療指針により縮小手術の範疇に入った例は26例（30.2％）であったが，gefにより縮小手術を施行されたのは10例（11.6％）にとどまり，縮小手術を行う割合を有意に減少できた（p＜0.01）．【結論】子宮体癌に対する術式決定において，術中迅速病理診断は，術前診断よりも明らかに有用であり，適切な治療を選択できる可能性が高いと考えられた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 43(2) 166-166, 2006 |
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