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第114回学術集会(平成19年10月14日(日))

【一般演題】
不妊・内分泌
体外受精による多胎妊娠の周産期医療に対する影響の検討


林田 綾子1), 野口 崇夫1), 久野 達也1), 西川 正能1), 田所 望1), 北澤 正文1), 渡辺 博2), 稲葉 憲之1)
獨協医科大学病院産婦人科1), 獨協医科大学病院母子周産期センター2)


 【目的】近年,周産期医療の現場は危機的な状況であるのにかかわらず,多胎妊娠は不妊治療の普及とともに増加し,切迫早産による長期入院や帝王切開,早産分娩など周産期医療に及ぼす影響は極めて大きい.今回我々はIVF-ETによる多胎妊娠の周産期医療に及ぼす影響を検討した.【方法】2002年〜2006年の5年間に当院で分娩した4207例(4527児:双胎298例・品胎11例)のうち,IVF-ETで妊娠した147例(222児:双胎65例・品胎5例)を対象とし,多胎発生率,入院期間,出産週数,NICU入院率について検討した.【成績】全分娩4207例のうち単胎3887例(92.4%)双胎298例(7.1%)品胎11例(0.3%)であった.IVF-ET147例のうちそれぞれ,77例(52.4%),65例(44.2%),5例(3.4%)であり,各胎児数におけるIVF妊娠の割合はそれぞれ77/3887(2.0%),65/298(21.8%),5/11(45.5%)であった.分娩までの入院期間はそれぞれ10.7±26.8日,39.7±35.8日,49.3±32.8日であった.出産週数は37.6±2.77週,35.5±3.18週,28.9±4.4週であり,NICU入院率は21/77(27.3%),66/130(50.8%),15/15(100%)であった.【結論】近年IVF-ETによる妊娠の割合が増加し,多胎数も増加した.さらに,双胎になることで約1ヶ月の入院期間の延長が認められた.今後はIVF-ETによるET数を制限することで多胎を減少させ,周産期施設の負担を減少させる努力も必要であり,特に自施設で分娩を取り扱わない不妊治療施設ではこのような認識が薄れるためより強い自主規制を望みたい.


日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 44(3) 331-331, 2007


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