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第121回学術集会(平成23年6月12日(日))

【一般演題】
当院での胎児MRIの検討


多田 和美1), 渡辺 博1), 庄田 亜紀子1), 大島 教子1), 鈴村 宏2), 桑島 成子3), 深澤 一雄1), 稲葉 憲之1)
独協医科大学産婦人科1), 独協医科大学小児科2), 独協医科大学放射線科3)


当院では,超音波診断にて異常が疑われる場合などに積極的に胎児MRIを施行し,年間約20〜25例を行っている.H19.8~H22.12までに当院で出産した中で胎児MRIを施行した症例は62症例(多胎3例含む)であった.当院で初期から健診を受けていたのは1例のみであり,ハイリスク紹介51例,母体搬送10例とほぼ全例が紹介例であった.胎児MRI撮影理由は,頭頚部異常20例,腹部異常16例,羊水量異常14例,胸部異常7例,FGR2例,四肢短縮1例,胎児水腫1例,既往胎児異常1例であった.胎児MRI施行時期は23〜38週の間で,2回撮影を行ったのは6例であった.ほとんどの症例で超音波診断との相違は認めなかった.羊水量異常などで胎児MRIを行った症例で異常を認めなかったのは4例であった.このうち出生後1例は21トリソミー,1 例は尿膜管嚢胞と診断された.胎児MRI の利点は,1)組織コントラストに優れ,病変と周囲組織との把握が容易に行える.2)大きな視野が得られるため1 画面で胎児全体・胎児と胎盤の関係・羊水量の評価が可能である.当院では胎児MRI を専門とする放射線科医がいるため,より的確にMRI 撮影を短時間でスムーズに行えている.胎児MRI 施行後に放射線科医・新生児科医・小児外科医と共に,出生方法や時期・出生後の対応や,出生後の児の状態などに関してカンファレンスを行っている.超音波診断で異常所見を認めた場合胎児MRI を積極的に行うことで,より正確な診断が可能になるとともに,医師間での情報の共有ができ出生後スムーズに児の治療ができていると考えられる.しかし現状では,胎児MRI を専門とする放射線科医がいる施設は限られており,今後の課題と考える.


関東連合産科婦人科学会誌, 48(2) 210-210, 2011


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