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<< 学会誌へ戻る ［目的］比較的早い週数の母体搬送は妊娠継続か娩出かの判断に苦慮することがある．20週から26週に母体搬送された症例の転帰を検討した．［方法］平成4年10月から平成11年12月までの7年2ヶ月間に，妊娠20週から26週未満で当院に母体搬送された178症例のうち多胎19例を除く159例を対象とした．［成績］搬送理由は，切迫早産85例，前期破水64例，その他10例であり，切迫早産と前期破水で93.7％を占めた．搬送の週数は22週未満13例，22週以降146例であった．症例の転帰は，当院分娩145例，転院14例であった．当院分娩145例の内訳は，生産128例，流死産17例であり，109例（75.2％）が26週未満で分娩となっており，93例（64.1％）が搬送から1週間未満で分娩となっていた．分娩理由は分娩不可避と子宮内感染で89例（61.4％）を占めた．但し，この2つの明確な区別は困難であった．帝切症例は71例あったが，適応は胎児仮死，子宮内感染，分娩不可避が多く，帝切週数は24週と25週で43例（60.5％）を占めた．児の予後は，当院分娩145例中，退院または転院が91例（62.7％），流死産および6ヶ月未満の死亡は合わせて54例（37.3％）であった．［結論］26週未満で母体搬送された症例は7割以上が26週以前に分娩となっており，6割以上が搬送から1週間未満で分娩となっていた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 38(3) 263-263, 2001 |
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