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<< 学会誌へ戻る 胎児四肢短縮を来たす先天性疾患には致死性のものもあれば生命予後の良いものもある．このため出生後の胎児の予後を想定することは適切な周産期管理を行なう上で重要である．現在は羊水胎児細胞や母体血漿中の胎児DNAによる出生前診断もおこなわれつつあるが，まず超音波診断で疑うことが契機となる．今回我々は妊娠中に四肢短縮を認めたものの諸検査の結果から経腟分娩を選択し，分娩後に胎児Achondroplasiaと判明した一例を経験したので報告する．症例は21歳，4経妊1経産，妊娠29週までの前医での妊娠経過は特記すべき異常を認めなかった．妊娠29週頃より胎児両側大腿骨形成不全が疑われ，精査のため34週1日当科紹介となった．初診時の超音波検査にて大横経92mm（37週相当），大腿骨43mm（24週6日相当）とやや頭囲拡大と明らかな大腿骨長の短縮を認めた．MRIでは四肢短縮以外の明らかな外表奇形を認めず，その後妊娠35週に行なった超音波検査でも前回同様，上腕骨42mm，尺骨41mm，橈骨38mm，大腿骨43mm，脛骨38mmと著明な四肢短縮と軽度の頭囲拡大が認められた以外には，羊水量を含めその他の異常は見られなかった．このため予後は良好の先天奇形と判断し経腟分娩を選択した．39週3日分娩誘発にて正常経腟分娩となり，児は女児2860g，APS9/9，UAPH 7.410，四肢短縮（＋），その他の外表奇形なし．出生後の検査にて胎児Achondroplasiaが最も強く疑われ精査中である．本症例の臨床経過および周産期管理に若干の文献的考察を加え報告する． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 39(2) 184-184, 2002 |
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