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<< 学会誌へ戻る 近年，ニーズの多様化から極力医療介入を排してより『自然』なかたちでの分娩を望む妊婦が増加している．その一方で我々の病院の周辺には数件の助産院があり，助産院からの母体搬送例には予後・経過不良例が散見される． そこでわれわれは1998年から2002年の過去5年間に受け入れた助産院からの母体搬送について検討した．過去5年間の全母体搬送依頼数は1627件，そのうち受け入れは763件（46.9％）であった．助産院からの母体搬送は21件（2.8％）であり全例受け入れていた．その内訳は胎児仮死が9例（42.8％），PROMと切迫早産が5例（23.8％），弛緩出血と癒着胎盤が2例（9.5％），常位胎盤早期剥離が2例（9.5％），前置胎盤1例（4.8％），その他2例（9.5％）であった．以上21例中5例（23.8％）が新生児死亡となっていた．新生児死亡となった5例はいずれも胎児仮死が搬送理由であったが全て正期産の週数に達しているものであった．その中には，取り扱い基準逸脱例（既往帝王切開術，骨盤位，IUGR，過期産）もみうけられる．同時期の調査で1次病院からの37週以降の胎児仮死による当院への母体搬送例では新生児死亡は認められなかった． 助産所分娩取り扱い基準には，助産所分娩の対象者を明記しており病院分娩を選択するべきものも提示されている．あまりにも強い自然指向から搬送が遅れ，重症例，予後不良例となった症例も多い． 取り扱い基準を遵守していれば救命し得た症例もあり，助産院に対する周産期救急システムの啓蒙，関連協力病院との連携を密にする必要がある． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 40(2) 223-223, 2003 |
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