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<< 学会誌へ戻る 【目的】婦人科終末期悪性腫瘍患者が在宅を希望しても，多くの問題が有り，実現しないことが多い．在宅移行支援における問題点をあげ，在宅支援システムの構築を目指した．【方法】当院産婦人科において，終末期在宅ケアを行った7例の経験から，医師のみの対応では不十分であり．在宅移行支援システムの構築を目指し，医師，看護士，薬剤師，栄養士，作業療法士，ソーシャルワーカー，地域医療支援室，資材科，医事科からプロジェクトチームを結成した．悪性腫瘍終末期患者が在宅に移行する場合発生する問題を上げ，各部門が一同に集まり，在宅ケアプランを作成する”拡大カンファレンス”開催までの各部門の流れを明確化した．【成績】問題点として，1）患者家族の意志の確定，2）医師の在宅移行への積極性 3）介護に関わる人材の確保があげられた．特に，婦人科腫瘍の場合，介護に関わる女手の確保が大切で，確保出来ない場合，介護者の負担を軽減する方策を提示することが必要であった．【考察】癌患者が終末期を在宅で過ごすことを希望した場合，多くの問題があり，挫折することが多い．又，医療機関の機能分担として急性期病院を目指す場合にも在宅移行支援患者システムを確立していることが必要である．家族の在宅の意志がはっきりした場合．医療各部門からどのような支援が提供出来るのか，明確化し，ケアプランをチームで一同に介して作成する”拡大カンファレンス”の開催は有用と思われた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 40(3) 317-317, 2003 |
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