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第106回学術集会(平成15年10月5日)

【一般演題】
婦人科一般
就労の有無による疾患内容の差異についての検討


星野 寛美1), 渡邊 理子1), 根本 明彦2), 斎藤 一夫2), 袖本 武男2), 関 博之1)
関東労災病院働く女性メディカルセンター1), 関東労災病院産婦人科2)


 女性の労働力の重要性は,日々増加しつつあるが,就労が女性の健康にどのような影響を及ぼしているかは,いまだ明らかにされていない.勤労者医療を診療目標の一つにしている当院では,平成13年10月より「女性医師による働く女性専門外来」を開設し,診療にあたっている.当外来の受診者を対象として,就労の有無により疾患内容に差があるのかどうかについて,試験的に分析を行った.
 対象は,当外来開設以来,平成15年5月までに「女性医師による働く女性専門外来」を受診した新患患者556名の内,主婦あるいは常勤勤務をしている409名の女性である.一般的な就労可能年齢を考慮し,更に年齢を64歳以下に絞り,主婦101名(平均45.0歳)就労者290名(平均34.5歳)を対象とした.主婦と就労者の間で年齢分布に偏りが大きかったため,疾患によっては,年齢層を区切って検討を加えた.
 ストレスが誘因となり得る主な疾患で,有意に主婦より就労者に多く見られたのは,月経困難症(主婦10.1%;就労者14.1%),月経不順(主婦9.8%;就労者14.1%)であった.また,就労者よりも主婦に多かったのは,各種心身症(主婦20.8%;就労者13.4%)であった.PMS,不正性器出血,更年期障害については,主婦・就労者とともにほぼ同等と考えられた.
 これらの分析結果は,各年齢の女性の健康増進,各種勤労機関での疾患予防の基礎データとなっていくものと考えられ,更に集積していく予定である.


日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 40(3) 330-330, 2003


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