 |
|
  |
|
         
|
<< 学会誌へ戻る 【緒言】子宮外妊娠（以下，EP）は，術前診断が困難な症例もあり，診断的に腹腔鏡を行うこともある．慎重な術前診断により低侵襲の腹腔鏡も含めて，不要な手術を回避する目的で，当科のEPの管理指針の有用性を検討した．【対象】対象は当院で2001年10月〜2003年5月に管理指針によりEPと診断し，手術を行った40例である．【方法】当科のEPの管理指針を示す．EPが疑われる症例を臨床症状，超音波所見，血中hCG値により分類した．ショック症状，腹腔内大量出血，子宮外に胎児所見のいずれかを認める明らかなEPを1群，初診時hCGが2000mIU/ml以上のものを2群，以下のものを3群とし，超音波所見（子宮外のecho free spaceや血腫・胎嚢の腫瘤像）を認めたものをA，認めなかったものをB群と亜分類した．分類後の診断・治療指針は，1，2A群は速やかに手術し，2B，3A群はEPと不全流産の鑑別診断の目的にD&Cを行った．3B群は，正常妊娠の可能性も高いため，妊娠週数が明らかに6週に至るまで待機し，正常妊娠を否定した上で，D&Cを行った．D&Cを行った2B，3A・B群は，子宮内容の病理組織学所見で絨毛が無く，D&C後のhCG値の低下が緩慢であった症例をEPとして手術した．【結果】1，2A，2B，3A，3B群はそれぞれ，12（30％），13（32％），0（0％），11（28％），4（10％）であった．対象症例のうちEPでなかった症例は1例もなかった．一方で3Bの2例が経過中に腹腔内出血をきたし，緊急手術となった．【結語】本指針により，術前診断の疑陽性をなくすことができ，患者への手術侵襲の軽減に寄与すると考えられた．しかし初診時にhCG値が低い症例でも急変する可能性があり，より慎重な管理が求められると考えられた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 40(3) 348-348, 2003 |
||
|
一般社団法人関東連合産科婦人科学会事務局 〒102-0083 東京都千代田区麹町4-7 麹町パークサイドビル402 株)MAコンベンションコンサルティング内 TEL：03-3288-0993 FAX：03-5275-1192 E-mail：kantorengo@jsog-k.jp Copyright (C) 一般社団法人関東連合産科婦人科学会 |