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<< 学会誌へ戻る 進行子宮頚癌の腫瘍縮小を目的とした術前化学療法（neoadjuvant chemotherapy；NAC）の有用性に関する報告は多いが，未だその臨床的意義は確立していない．その理由の一つとして治療効果判定が困難であり，正確な評価がなされていないという事が挙げられる．今回我々は，進行子宮頚癌2b期8症例に対し術前化学療法（NAC）を施行した．NACは，治療前画像検査にてリンパ節転移が疑われた症例は全身化学療法（mBOMP療法）を行い，それ以外の症例は動注療法（CEGCA；100mg，BLM；25mg，MMC；10mg）を行った．そしてNAC前後におけるRECIST（MRI，腫瘍マーカー）とfluoro-deoxy-D-glucose positron emission tomography（FDG-PET）で得られたStandardized Uptake Value（SUV）値の推移を比較した．さらに摘出病理所見についても併せて比較し，各症例毎にその治療効果判定における有用性について検討した． 対象となった8症例は33歳から68歳で平均47.1歳，組織型は扁平上皮癌6例，内頚部型腺癌2例であった．RECIST効果判定ではPRが4例，CRが2例またPDおよびSDが各1例で，奏効率は75％（6/8）．一方，SUV値はRECISTにおけるPDおよびSD症例も含めて全例で治療後に低下した．術前治療の効果を病理学的に判定判定する方法に一定のものはない．しかし今回の8症例は全て癌病巣の壊死，縮小を認めており，RECISTよりもSUV値の方が質的診断に優れていると考えられた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 40(3) 384-384, 2003 |
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