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<< 学会誌へ戻る 【目的】厚生労働省はがん住民検診の子宮がん検診の対象年齢を20歳以上とする指針見直しを決定した．そこで我々は1996年4月〜2004年3月に当科を初診した16,000名中，性交経験がないものなどを除き同意を得て11,020名に子宮頸部細胞診を施行した結果から30歳未満の若年者に対する子宮頸部細胞診施行の妥当性と必要性を検討した． 【成績】細胞診異常，子宮頸癌などによる紹介を除く10,550症例のClass IIIa以上の有所見率は20歳未満は7.33％（50/682），20〜24歳は4.82％（88/1,826），25〜29歳は3.46％（80/2,314）であった．30歳以上の症例の有所見率は2.97％（170/5,725）であった．20歳未満および20〜24歳の有所見率は30歳以上と比較し有意（P＜0.001）に高かった．初診時の受診理由を妊娠か非妊娠かに分けて検討すると，20歳未満は各々3.90％，9.58％，20〜24歳は3.57％，5.64％，25〜29歳は1.99％，5.17％，30〜49歳は2.35％，2.90％であった．20歳未満と25〜29歳では非妊娠による初診者の有所見率は妊娠による初診者より有意（P＜0.05，P＜0.01）に高かった． 【結論】本研究結果は，子宮がん検診対象年齢の引き下げの妥当性を示した．また，20歳未満の若年者についても，少なくとも病院受診者においては30歳以上の婦人より有所見率が高く，非妊娠者に有所見者が多いことが判明した．日本産婦人科学会では妊婦に対しては30歳未満でも細胞診を行うことを推奨しているが，子宮頸部病変患者を妊孕性温存可能な段階で診断治療するためにも，産婦人科受診者で性交経験があるものについては妊婦，非妊婦を問わず積極的に細胞診を行う意義があると考えられた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 41(3) 241-241, 2004 |
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