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第109回学術集会(平成17年6月12日(日))

【ランチョンセミナー6】
脅かされる若者の性〜産婦人科医として今何をなすべきか?〜


北村 邦夫
(社)日本家族計画協会クリニック


 2003年度の衛生行政報告例によれば,20歳未満の人工妊娠中絶実施件数は40,475件(前年比4,512件減),中絶実施率は15歳から19歳の女子人口千対11.9となり,過去最高であった2001年以降2年連続で減少している.また,近年目立っているのが性感染症の拡大である.エイズ動向委員会の報告によれば04年の速報値では,HIV感染者(748件),エイズ患者(366件)と,いずれも過去最高を記録している.しかも,感染は20代,30代という若い世代に広がっている.
 女性,とりわけ若年者のリプロダクティブ・ヘルス(性と生殖に関する健康)を脅かすこれらの課題の解決のために,私たち産婦人科医として今何をなすべきかを,以下提言としてまとめた.
1.ノーセックスを叫ぼう
 性交開始年齢を多少なりとも先延ばしできるように助言する.しかし,これは禁欲の薦めではではない.
2.Dual Protection against unwanted pregnancy and sexually transmitted infections
 仮に性交に至る可能性があって,妊娠を受容できない状況があるならば,確実な避妊と合わせて性感染症の予防など責任ある行動がとれるように.
3.緊急避妊法の存在を知ろう,知らせよう.
 米国産科婦人科学会のThomas F. Purdon元会長は,「患者には緊急避妊法の存在を日頃から知らせておくだけでなく,いつでも提供できる体制を整えておくよう」会員に向け熱いメッセージを送っている.緊急避妊法を知らないのは愚か,知らせないのは罪である.緊急避妊法の存在を知ることが,コンドームの積極的な使用を促すことになり,ひいてはHIV/AIDSを含む性感染症の拡大を予防する.
4.人工妊娠中絶から確実な避妊への意識変革を
 避妊効果と避妊以外の利点が広く認められている低用量OCの普及に努め,人工妊娠中絶から確実な避妊法へと行動変容を促そう.


日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 42(2) 160-161, 2005


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