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<< 学会誌へ戻る 日本は6,852の島嶼により構成されている．このうち本土と呼ばれる5島（本州，北海道，九州，四国，沖縄本島）を除く6,847島が離島である．これらのうち，311島の有人離島が離島振興法による振興対策実施地域に含まれている．人口1万人以上の離島にはすべて病院があるが，診療所がひとつで医師がひとりの離島は92あり，医師が全くいない離島も119ある． 当医療センターも伊豆大島における唯一の医療機関である．大島は，東京の南方約110kmに位置し，人口は9200人であり，島にもともと存在した3つの診療所を統合し，官立民営型の診療所として2004年4月に発足した．常勤医は7名で，産婦人科は1名である．分娩数は4〜5人/月で，産婦人科外来は15〜25人/日だが，その診療内容は内科のみならず，ときに精神科や眼科にまでおよぶ． 昨今，産婦人科，特に産科を取り巻く環境はますます厳しい．産婦人科医は医師全体の約5％に過ぎないが，昨年の医療事故の提訴件数は全体の13％を超え，また，全国の若手産婦人科医師を対象とした厚生労働省研究班の調査では，産科診療にストレスを感じ，診療をしたくないと考えている医師が27％に上ることがわかった．さらに，医師不足から大学が派遣を取りやめ，産婦人科医が全くいなくなった病院が117施設に上るという．一方で，産婦人科医師数が少ない二次医療圏ほど，新生児死亡率が高いという調査研究もある．離島・へき地での医療は，設備・マンパワーなどの点で理想とは程遠い環境での診療を余儀なくされる．しかし，大都市よりも患者と向き合っているという実感が大きく，自分が「なぜ医師になろうとしたのか，なぜ産婦人科を選んだのか」をもう一度思い出させてくれる 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 42(2) 231-231, 2005 |
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