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<< 学会誌へ戻る 【目的】母体搬送依頼と受け入れ状況の地域性を調査し，現時点における周産期ネットワークシステムの問題点を検討する．【対象】2000年から2004年における都内管轄地域，都内管轄外地域，県外からの搬送依頼，救急隊からの直接依頼，計1782件を対象とした．東京都周産期医療協議会の申し合わせにより，当院の母体搬送責任管轄地域は北区，足立区，板橋区，豊島区，練馬区，葛飾区である．【結果】都内管轄地域からの依頼は639件であり，354件（55.4％）を受け入れた．これに対し，都内管轄外地域からの搬送依頼が290件あり，うち113件（38.9％）を受け入れた．県外からの依頼は埼玉県558件中251件（44.9％），千葉県79件中31件（39.2％），神奈川県46件中15件（32.6％）であった．また，救急隊から直接依頼された搬送が170件あり，うち98件（57.6％）を受け入れていた．救急隊から直接依頼される症例に関しては，妊娠週数が不明確であったり，妊婦健診未受診例・自宅分娩例等，必ずしも総合周産期センターとしての機能を必要としない症例も散見された．【考察】・埼玉県からの搬送依頼が全体の31％を占めており，行政上の管轄と地理的な実状との間には大きな乖離があると考えられた．・総合周産期センターと地域周産期センターの機能分担が大切であると考えられた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 42(3) 356-356, 2005 |
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