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<< 学会誌へ戻る 【目的】妊婦が切迫早産と診断された場合，その時点の妊娠週数および推定児体重により自施設で治療が可能でない場合は，高次施設への母体搬送を必要とする．しかし，症状が安定しており近日中に分娩に至らず長期管理が可能な症例は，ベッドを占有し他の搬送受け容れに影響している．当センターへ母体搬送された切迫早産症例の在院日数について検討する． 【方法】2005年1月1日〜2006年5月30日の17ヶ月間に，切迫早産の管理目的に当センターへ母体搬送された単胎について，分娩まで退院しなかった例（分娩群）の件数および搬送から分娩までの在院日数，妊娠継続し退院した例（継続群）の件数および在院日数と分娩週数を検討した．合併症などのため他院で管理不可能な症例は除外した． 【成績】分娩群は2005年47件，2006年18件であった．搬送から分娩までの在院日数は平均7.86日，すぐに分娩に至らず4日以上在院した例の占床は0.86床/日であった． 継続群は2005年に10件，2006年に9件あり，5月末現在ですでに昨年並みの件数であった．10例が搬送元の受け容れ可能週数まで妊娠を継続し前医で分娩した．当センターで分娩した例のうち早産3例（32週1例，36週3例），正期産5例であった．従って18例は発生元での管理が可能と考えられた．平均在院日数は31.9日，占床は1.17床/日であった． 【結論】搬送から3日以内に分娩した例を除いた一日当あたりの占床は約2床であり，緊急を要する母体搬送の受け容れの妨げとなりうる．潤滑な周産期救急の運営には，周産期センターの病床数の増床や各施設での対応能力の向上が必要であると考えられた． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 43(3) 294-294, 2006 |
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