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<< 学会誌へ戻る 【目的】わが国における医療体制の変遷の中で産婦人科医師不足は非常に深刻である．その一方で女性医師数は年々増加の一途をたどり，この我が国全体における動向は当教室にとっても例外ではない．そこで増加する女性医局員の継続就労支援を目的として，当教室における女性医師の就労状況や社会的背景を検討した．【方法】平成1年から平成19年の19年間に当教室に入局した女性医師の人数，割合，就労状況，雇用条件，婚姻状態，子供の年齢と人数，社会的および家庭的支援状況を検討した．【成績】女性入局者数が入局者数全体に占める割合は48.1％で，昭和45年から63年までの19年間19.5％と比較して多かった（p=0.07）．就労状況は大学病院，関連病院あるいは一般病院常勤65.4％，開業11.5％，非常勤勤務あるいはアルバイト19.2％，転科3.8％であった．婚姻率は53.8％，子供ありは34.6％で，大学病院，関連病院あるいは一般病院常勤者において子供ありは23.5％であった．未就学児の主たる保育事情は院内保育園55.6％，民間保育所33.3％，ベビーシッター11.1％であった．【結論】産婦人科医療の提供は，女性医師の就労なくしては不可能である．若い女性医師が将来も継続的に就労するためには男性医師も含めた産婦人科医師全体の就労環境整備が必要である．女性医師に対する教室責任者の理解と多様な就労形態のニーズに応じた柔軟な体制提供が，女性医師の継続就労に大きく寄与している． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会報, 44(3) 298-298, 2007 |
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