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<< 学会誌へ戻る 出生時に胎外生活に必要な呼吸循環動態の移行が順調に進行しない事例は，全出産の約10％にみられ，さらにそのうちの約10％が積極的な新生児心肺蘇生法処置を受けなければ死亡するか，重篤な障害を残すとされている．一方では，こうした事例の90％はバッグ・マスクを用いた用手換気のみで蘇生に成功し，胸骨圧迫による心臓マッサージまでを加えれば，基礎疾患がない事例の大部分が蘇生できると報告されている．そのためアメリカ心臓協会の2000年版心肺蘇生国際ガイドライン（以下AHA2000）では，「全ての分娩に新生児の蘇生を開始することのできる要員が少なくともひとり，専任で立ち会うべきである．更に気管挿管と薬剤投与を含む全ての蘇生の技術を備えているものが，いつでも手助け出来るようにしておくべきである．」と推奨されている．しかしながら我々の調査では，日本では，小児科医師の立ち会わない分娩が圧倒的に多いだけでなく，総合周産期母子医療センターでさえも新生児心肺蘇生法が標準化されておらず，その教育・研修法も体系化されていないことが明かとなった．国際蘇生法連絡委員会（International Liaison Committee on Resuscitation以下ILCOR）は2005年新生児から成人までの心肺蘇生法の基本的な枠組みを改訂して公表した（Consensus 2005)．これを受けてわが国も，日本救急医療財団心肺蘇生法委員会の日本版救急蘇生ガイドライン策定小委員会がConsensus 2005に沿って，日本版救急蘇生ガイドラインを作成した．また日本蘇生協議会が中心になってアジア蘇生協議会を発足させ，2006年にILCORの正式構成団体としての加盟が認められ，さらに日本周産期・新生児医学会は2007年4月から日本蘇生協議会の構成メンバーとして承認された．こうした背景から，日本周産期・新生児医学会では2007年度から教育・研修委員会に新生児蘇生法普及事業小委員会を設置し，すべての周産期医療関係者が標準的な新生児蘇生法を修得できるような講習会事業を開始することにした．公認講習会には新生児蘇生法「専門」コース（Aコース）と新生児蘇生法「一次」コース（Bコース）があり，そのインストラクターを養成するために学会主催の新生児蘇生法「専門」コースインストラクター養成講習会を定期的に開催している． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 45(3) 219-219, 2008 |
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