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<< 学会誌へ戻る 【目的】未受診妊婦の増加が社会的問題になっている．そこで当科における未受診搬送例の周産期予後について検討を行った．【方法】2002年1月より2008年6月までに22週以降と思われる未受診で搬送された51例（総分娩数7743件の0.66％）の後方視的検討を行った．【結果】2002年から2006年までの未受診搬送例は4，6，8，8，5例と大きな変動は認められなかったが2007年に14例とほぼ倍増し，2008年も6ヶ月間で7例とやはり増加傾向を認めている．経産婦が29例（56.8％），平均年齢30.4才（17〜42才）で5例（9.8％）が10代妊婦であった．また今回妊娠後より分娩時までに全く受診歴がないものが26例（51.0％），妊娠後に1〜2回の受診歴があるものが25例（49.0％）であった．早産が17例（33.3％），自宅あるいは搬送中に分娩に至った墜落産が11例（21.1％）でそのうちの9例は正期産で2例が早産であった．3例（5.9％）が受診時に子宮内胎児死亡であった（23週，34週，36週）．早期新生児予後はApgar score 1分値7点以下が22.5％（7/40），5分値7点以下が17.5％（7/40），臍帯動脈血pH7.10以下が17.5％（7/40）と高率であった．死産に至った3例を除いた48例中NICU入室例が12例（25.0％）と高率に認められた．入室理由として早産・低出生体重児による呼吸管理が11例（91.6％）とほとんどを占めており，残り1例は多血症にての入室であった．また25例（49.0％）と約半数が治療費未払いであった．【結論】未受診搬送例は急激に増加傾向にあり早産率，死産率，NICU入室率の何れも高頻度であった．今後いかに未受診妊婦を減らしていくかの対策が必要と考えられる． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 45(3) 229-229, 2008 |
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