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<< 学会誌へ戻る 【目的】低置胎盤を疑う症例の分娩管理に資することを目的に分娩前の画像診断と出血量との関連について後方視的に検討した．【対象と方法】2007年1月から2008年5月までの間に分娩となった症例のうち，妊娠28週から32週の時点で子宮口から胎盤下縁までの距離（D）が35mm以下で明らかな前置胎盤でない場合を低置胎盤疑いの候補として次の検討に入った．診断は原則的に経腟超音波法で行い，必要に応じてMRI（magnetic resonance imaging）を施行した．既往帝王切開例・筋腫核出術後等，当科における経腟分娩の適応を満たさない症例を除外した18例を検討対象とした．最終的に妊娠35週以降から37週未満の時点でDが20mm未満の場合を低置胎盤，20mm以上35mm未満の場合を低置胎盤疑い，35mmより離れている場合を常位胎盤と判定した．検査所見と分娩時出血量との関連を検討した．【結果】検討対象とした18例のうち，最終的に低置胎盤は5例（28％），低置胎盤疑いは3例（17％），常位胎盤は10例（55％）であった．低置胎盤を除く13例は経腟分娩であり，分娩時平均出血量は684mlであった．さらにplacenta lacunae像を伴った5例では出血量は平均1214mlで，placenta lacunae像を認めなかった8例の平均352mlに比べ有意に多い傾向を示した．【結論】妊娠30週前後に低置胎盤疑いと診断しても，約半数で最終的には胎盤が上昇した．それらを経腟分娩した場合，通常の分娩よりは出血が多くなるリスクが示唆された．殊に子宮口と胎盤との距離だけではなく，placenta lacunaeがある場合は注意を払う必要性が示唆された． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 45(3) 258-258, 2008 |
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