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第116回学術集会(平成20年11月29日(土),30日(日))

【一般演題】
生殖内分泌・不妊2
腹腔鏡下手術におけるDPC(Diagnosis procedure combination)導入の医療経済評価の検討


林 茂徳, 松本 直, 青海 咲子, 小川 誠司, 上野 和典, 中川 博之, 山下 博, 新井 宏治
独立行政法人国立病院機構東京医療センター産婦人科


 当院では平成20年7月1日より入院医療費の算定についてDiagnosis procedure combination(以下DPC)を導入した.DPCとは,従来の診療行為ごとに計算する「出来高払い」方式とは異なり,病名と,その症状・治療行為をもとに,厚生労働省が定めた1日あたりの金額からなる包括評価部分と出来高評価部分を組み合わせて計算する新しい計算方式である.DPCの導入により在院日数の短縮や従来の出来高方式よりの増収などの利点も報告されているが,経営面を重視する反面で過小医療に傾く可能性も指摘されている.腹腔鏡下手術は患者に対する侵襲が小さく,患者にとってメリットの大きな手術法であるが,腹腔鏡手術の際に用いる高額なディスポーザル器具などにより手術点数の大半がこれらの器具で占められる場合もあり,医療経済的観点からの位置づけは必ずしも明確ではない.しかしながらDPC導入により腹腔鏡下手術では入院期間が短縮され,1日あたりの保険点数は開腹手術の約1.6〜2倍であり症例数が増加し,病床回転率が上がれば病院経済におけるプラス効果が期待できるとの報告もある.今回我々は,腹腔鏡下手術におけるDPC導入の影響を保険請求点数について,DPC導入前後の包括点数(導入前)と出来高点数(導入後)を調べ比較検討した.DPC導入後の約1ヶ月の時点では,DPCの方が出来高よりもやや高い傾向であった.今後さらに症例数を追加し比較検討を行い,当院での腹腔鏡下手術における医療経済に対するDPC導入の影響について考察し報告する.


日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 45(3) 275-275, 2008


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