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<< 学会誌へ戻る 子宮外妊娠は経腟超音波断層法の解像度の進化や高感度hCG検査薬の開発により以前に比べより早期に診断を得ることが可能と成りつつある．しかし，現在でもショック状態にて病院を受診し，緊急に治療を要することもある．今回我々は入院を要した子宮外妊娠について後方視的検討を行った．当院にて1997年から2008年の12年間に子宮外妊娠の診断にて入院を要した412症例を対象として検討を行った．412症例中開腹手術90例，腹腔鏡手術299例，MTX療法6例，腟式手術5例，経過観察12例であった．発症年齢は，初産婦・経産婦とも30〜34才が最も頻度が高く，妊娠部位は卵管膨大部が74％と最も多く，峡部，間質部，采部の順であった．発症週数は7週が最も多く，6週から7週の間に発症した症例が54％とほぼ半数であった．開腹手術・腹腔鏡手術症例を比較すると，腹腔鏡手術で有意に短縮しており，また，出血量に関しても腹腔鏡手術にて有意に減少していた．腹腔内出血を1000ml以上認めた症例は54例であり，開腹率は72.2％と上昇を認め，妊娠部位としては卵管膨大部が一番多いが，峡部妊娠の割合に増加を認めた．腹腔内出血を1000ml以上認めた症例中8例では回収式自己血輸血装置を使用し，使用していない症例と比較して腹腔内出血に有意な差は認めなかったが，輸血量では回収式自己血輸血装置使用例では有意に減少を認めた．当院にて子宮外妊娠で腹腔鏡手術を施行した299症例中開腹移行例は，大網妊娠であった1症例のみであり，全身状態が安定していればほとんどの症例では腹腔鏡手術が可能と考えられ，回収式自己血輸血装置を用いることによって同種血輸血を回避することが可能であると考えられる． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 46(2) 165-165, 2009 |
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