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<< 学会誌へ戻る わが国の卒前医学教育は，平成13年のモデルコアカリキュラムの提示および17年の共用試験の本格実施に伴って大きく変化した．また，平成16年には卒後臨床研修が必修化されたが，20年に厚労省が示した「安心と希望の医療確保ビジョン」に対して，21年には文科省が「臨床研修制度の見直し等を踏まえた医学教育の改善について」を答申した．これによって，卒前教育は卒後教育と一貫性をもって，参加型臨床実習を中心に実施する方向性が明確になった．しかし，埼玉医科大学ではこの流れに対応するに際して，いくつかの問題を抱えている． ①モデルコアカリキュラムに対応した6年一貫統合カリキュラムを採用した．しかし，余りにも無駄がなく合理的であるため，学生が自ら考えて能動的に学習するモチベーションを損なっている．これを補うのがPBLなどの少人数教育であるが，教員が過剰な診療業務を抱えており，これに十分対応できていない． ②共用試験の位置づけ，これに合格して臨床実習に参加する学生の資格が明確でない．このため，参加型臨床実習でも患者の協力を十分に得られない状況にある． ③現行の医師国家試験の出題レベルを考慮すると，6年ではその準備のための総合学習をカリキュラムに設定せざるを得ず，十分な臨床実習時間を確保することが困難になっている．また，6年における臨床実習の期間を延長させるためには，教員の過剰業務による負担を軽減させるために学外医療機関にも協力を依頼する必要がある．しかし，医療過疎の埼玉県では病診連携を卒前教育にまで拡大するのは困難である． 以上の問題点に関して，具体的事例を提示して論じることにする． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 46(3) 241-241, 2009 |
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