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<< 学会誌へ戻る 【諸言】周産期医療は産科医のみで成立せず新生児科医が担う役割も非常に大きい．しかしながら，NICUのベッド数不足や新生児科医不足などの新生児医療を取り巻く環境も厳しいのが現状である．東海大学病院は神奈川県西部を医療圏としており，新生児科は4人のスタッフでNICU12床，GCU12床に対応している．今回，当院における新生児搬送症例を後方視的に検討したので報告する．【対象・方法】平成20年11月から平成21年6月までの6か月間に当院新生児科に搬送依頼のあった65症例を対象とし，搬送施設，分娩週数，搬送理由，分娩方法，転帰等の各項目について検討した．【結果】搬送元の施設内訳は一次施設36例，二次施設24例，三次施設3例，救急隊からの直接搬送が2例であった．搬送理由としては呼吸障害30例，消化管異常9例，重症仮死5例，循環器異常および血液疾患，感染症が各4例，小児外科疾患3例，脳外科疾患および未受診症例が各2例，腎疾患および内分泌代謝疾患が各1例であった．予後不良例は4例あり，新生児仮死3例および未受診例1例であった．30例の呼吸障害例のうち，9例は陣痛発来前の予定帝王切開にて出生した症例であり，その分娩週数は37.9±1.02週であった．【結語】新生児搬送症例を検討した結果，呼吸障害が原因で搬送された症例が多く，そのうち9例は陣痛発来前に選択的帝王切開術を施行された症例であった．また先天性横隔膜ヘルニアなどの小児外科疾患も出生後に搬送となっており，未受診妊婦の自宅分娩といった不可抗力的な症例もあるが，適切な産科管理を行なうことで新生児搬送を回避できる症例の存在が示唆された． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 46(3) 246-246, 2009 |
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