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<< 学会誌へ戻る 「産婦人科診療ガイドライン産科編2008」は，コンセンサスが得られた適正な標準的産科診断・治療法を示すものとして平成20年4月に完成されたガイドラインである．今回，臨床現場の産婦人科医師が，実際このガイドラインをどのように扱っているか，またどのような意識をもっているかについて調査を行った．■平成21年2月から5月の期間に，11都道府県341人の産婦人科医師を対象に匿名で17問の質問形式によるアンケート調査を行い，150人から有効回答をいただいた．その内訳は約73％が分娩を扱う医療機関に勤務する医師からの回答であったが，全体の約63％がこのガイドラインをじっくり読んでいる一方で，約11％の医師はまだ全く読んでいなかった．「本ガイドラインを参考にして，検査内容や分娩の取り扱い方法に何らかの変更を行ったか」，の問いに対しては約66％の医師が変更を行ったと答え，その内容では，「患者への説明内容の変更」が約40％，「初期検査項目の変更」が約19％と多かった．次に本ガイドラインでは，産科診療を行う上で必要な事柄をA，B，Cの3段階の推奨レベルで示しているが，「実際この推奨レベル分類をどの程度意識しているか」，の問いに対しては，Aは必ず行うが34％，A，Bは必ず行うが約28％である一方，推奨レベルをまったく意識していない，と答える医師は全体の約27％にのぼった．本発表では「医師の裁量権を制限すると思うか」，「産科医療の標準化への貢献度について」，「医療訴訟の減少につながると思うか」，といったその他の質問項目に対する調査結果に加えて，これらの統計分析結果について報告したい． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 46(3) 247-247, 2009 |
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