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<< 学会誌へ戻る 【目的】本邦では妊娠初期の梅毒スクリーニング検査が推奨され，母子感染による先天梅毒の予防が行われている．梅毒感染妊婦（以下，梅毒妊婦）に関する検討を目的とした．【方法】2006年1月から2009年12月に当科で分娩した梅毒妊婦7例を対象とし，周産期予後と問題点を検討した．【成績】母体平均年齢は26.7歳，初産婦4例，経産婦3例，全例，未婚であった．全例，梅毒血清反応にて診断された無症候性梅毒で，診断時期は妊娠中5例（A群），分娩後2例（P群）であった．2例がクラミジア，1例がC型肝炎ウイルスの感染を合併した．早産2例，帝王切開4例（適応：NRFS2例，骨盤位，既往帝王切開が各1例）であり，周産期死亡はなく，低出生体重児4例，先天梅毒2例，乳児院保護3例を認めた．A群の産科初診時平均妊娠週数は19.8週，3例は初診後も不定期に受診し，梅毒治療開始時平均妊娠週数は31.0週であった．A群は，全例，正期産となり，帝王切開2例，低出生体重児2例であったが，先天梅毒を認めなかった．P群は，未受診妊婦（妊娠31週相当）と妊娠初期だけの不定期受診妊婦（妊娠34週）であり，いずれも救急外来受診後に緊急帝王切開を要し，術後，梅毒罹患が判明した．P群からの出生児2例は，いずれも低出生体重児，先天梅毒と診断され，胎盤病理組織標本にて多数のTreponema pallidumを認めた．【結論】当科の梅毒妊婦は産科初診が遅延傾向にあり，その背景に出産・養育環境が整わない状況での妊娠がうかがえた．産科初診の遅延や不定期受診に伴い，治療開始も遅れた．特に未治療症例は早産となり，先天梅毒を発症しており，梅毒スクリーニング検査は重要であると考えられた．性教育や妊婦健診受診に関する啓発活動を強化し，予防できる周産期リスクを回避すべきである． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 47(2) 251-251, 2010 |
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