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<< 学会誌へ戻る 【目的】進行卵巣癌の治療において，予後を規定する因子の一つに可及的な腫瘍減量が挙げられる．今回我々は当院の卵巣癌3，4期症例に対して行われた治療の手術療法を中心とした検討を行った．【対象と方法】2000年1月から2009年12月までの10年間におけるFIGO stage3・4の進行卵巣癌56例を対象に術式および残存腫瘍径，5年・3年生存率，転移・再発などについて後方視的に検討した．【結果】平均年齢59.3歳（36〜84歳），臨床進行期は3期 45例，4期 11例であり，組織型は漿液性腺癌 39例，粘液性腺癌 1例，類内膜腺癌 5例，明細胞癌 5例，その他の組織型 7例（移行上皮癌 1例，腺扁平上皮癌 1例，癌肉腫 1例，分類不能 3例）であった．治療は手術療法が52例（初回根治 11例，IDS 29例，試験開腹のみ 12例）に行われ，化学療法は全例に施行された．（化学療法のみは4例）初回根治例とIDS症例とを合わせた3年生存率が58.8％であるのに対し，試験開腹のみと化学療法のみとを合わせた3年生存率は7.2％と予後に有意差をみとめた．また術式を問わず残存腫瘍径1cm未満と1cm以上とを比較すると，残存腫瘍径1cm未満の症例の5年生存率が40.1％であるのに対して1cm以上の症例では18.1%と予後に有意差をみとめた．全死亡症例数は36例（3期 25例，4期 9例）で5年生存率は3期 34.1％，4期 9.1％であった．【結語】今回の検討で初回根治あるいは標準術式の完遂および腫瘍減量が手術療法における予後規定因子であることを示唆する結果であったといえる． 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 47(3) 315-315, 2010 |
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