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<< 学会誌へ戻る 当院では，超音波診断にて異常が疑われる場合などに積極的に胎児MRIを施行し，年間約20〜25例を行っている．H19.8~H22.12までに当院で出産した中で胎児MRIを施行した症例は62症例（多胎3例含む）であった．当院で初期から健診を受けていたのは1例のみであり，ハイリスク紹介51例，母体搬送10例とほぼ全例が紹介例であった．胎児MRI撮影理由は，頭頚部異常20例，腹部異常16例，羊水量異常14例，胸部異常7例，FGR2例，四肢短縮1例，胎児水腫1例，既往胎児異常1例であった．胎児MRI施行時期は23〜38週の間で，2回撮影を行ったのは6例であった．ほとんどの症例で超音波診断との相違は認めなかった．羊水量異常などで胎児MRIを行った症例で異常を認めなかったのは4例であった．このうち出生後1例は21トリソミー，1 例は尿膜管嚢胞と診断された．胎児MRI の利点は，1）組織コントラストに優れ，病変と周囲組織との把握が容易に行える．2）大きな視野が得られるため1 画面で胎児全体・胎児と胎盤の関係・羊水量の評価が可能である．当院では胎児MRI を専門とする放射線科医がいるため，より的確にMRI 撮影を短時間でスムーズに行えている．胎児MRI 施行後に放射線科医・新生児科医・小児外科医と共に，出生方法や時期・出生後の対応や，出生後の児の状態などに関してカンファレンスを行っている．超音波診断で異常所見を認めた場合胎児MRI を積極的に行うことで，より正確な診断が可能になるとともに，医師間での情報の共有ができ出生後スムーズに児の治療ができていると考えられる．しかし現状では，胎児MRI を専門とする放射線科医がいる施設は限られており，今後の課題と考える． 関東連合産科婦人科学会誌, 48(2) 210-210, 2011 |
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