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第124回学術集会(平成24年10月28日(日))

【一般演題】
当院における移植胚数制限勧告前後での双胎妊娠の動向


菅野 素子, 岩本 豪紀, 藤田 裕, 大田 昌治, 坂本 翼, 増永 彩, 菊池 友美, 大川 智実, 梅澤 聡
武蔵野赤十字病院産婦人科


 生殖補助医療(ART)の進歩により,多くの不妊症患者に福音がもたらされた一方で,高妊娠率を求めるために複数胚移植が行われ,ART後多胎妊娠の増加が問題視されてきた.この対策として,2008年,日本産科婦人科学会により,34歳以下で胚移植が2回目までの場合,移植胚数を1個とする勧告がなされた.今回我々は,本勧告前後での当院における双胎妊娠の動向を検討したので報告する.対象は2006年1月から2011年12月に当院で扱った6726分娩,この間の双胎妊娠は116分娩(1.7%)であった.移植胚数制限勧告前に相当する2006年1月〜2008年12月では,双胎分娩率は61/3074(1.98%),勧告後に相当する2009年1月〜2011年12月では55/3652(1.51%)で,両群間に有意差は認められなかった.一方,双胎妊娠のうち,ARTによるものの割合は,勧告前22/3074(0.72%),勧告後9/3652(0.24%)と,勧告後有意に減少していた.これらを年齢別に検討すると,34歳以下では勧告後に有意に減少していたが,35歳以上では勧告前後で有意差を認めなかった.さらには,過排卵誘発による一般不妊治療後の双胎妊娠率にも変化を認めなかった.今回の検討の結果,移植胚数制限勧告によりART後双胎妊娠は確実に減少していることが裏付けられたが,その実態はあくまで34歳以下での減少が主因であり,より厳重な周産期管理を要する比較的高齢層でのART後双胎妊娠の減少は確認できなかった.この背景には,本勧告後も,35歳以上では依然,複数胚移植が施行されている実態が示唆される.今後,更なる不妊治療後多胎妊娠の防止策として,ART時の35歳以上の比較的高齢層での対策,及び,一般不妊治療時の過排卵誘発の適応順守が必要である.


関東連合産科婦人科学会誌, 49(3) 459-459, 2012


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