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第127回学術集会(平成26年6月21日(土),22日(日))

【一般演題口演】
Late preterm premature rupture of membraneの管理に関する検討


葛西 路1, 倉澤 健太郎1, 青木 茂1, 長谷川 良実1, 持丸 綾1, 笠井 絢子1, 望月 昭彦1, 高橋 恒男1, 平原 史樹2
横浜市立大学付属市民総合医療センター産婦人科1, 横浜市立大学産婦人科2


<緒言>Preterm premature rupture of membrane(pPROM)は早産と深く関連しており,全妊娠の3%に合併する.しかしpPROMの管理に関しては未だ一定の見解やエビデンスがなく,議論の余地がある.late pPROMの管理について当院ではこれまで一定のプロトコールはなく,今回これまでのlate pPROM症例を後方視的に検討した.<対象と方法>対象は2004年1月から2012年6月の期間に当院で分娩となったlate pPROM症例である.単胎で児に構造異常がなく,妊娠34週から36週の期間に前期破水となった138例を対象とした.138例のうち24時間以上経過しても分娩とならなかった40例を,前期破水後48時間以内に分娩誘発を行ったか否かで誘発群(N=17)と待機群(N=23)の二群に分類し,妊娠転帰を比較検討した.待機群において常位胎盤早期剥離や臨床的絨毛膜羊膜炎などが疑われた場合は即座に分娩とした.なお当院でのNICU入室基準は在胎35週未満,1800g未満である.<結果>母体年齢,初産率,早産既往については二群間で有意差を認めなかった.破水時期の週数では,誘発群で34週が有意に少なかった(p<0.01).分娩前の抗菌薬投与は二群とも全例に行われており,分娩前のCRP上昇(>2mg/dL)や胎児頻脈には有意差を認めなかった.妊娠延長期間は誘発群で短期間であった(p<0.01).新生児転帰に関しては,NICU入院率,入院期間,罹患率いずれも二群間で有意差を認めなかった.母体入院期間は誘発群で有意に短縮を認めた(p<0.05).<結語>late pPROMにおいて,母児の状態を適切にモニタリングしていれば分娩時期を検討し待機することも可能であることが示唆された.


関東連合産科婦人科学会誌, 51(2) 278-278, 2014


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