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<< 学会誌へ戻る 【はじめに】日本の子宮頸がん検診受診率は約24％であり，欧米が80％以上であるのと比較して非常に低い．その背景には若年者の検診受診率が特に低いことや，一般市民の子宮頸癌に対する知識不足がある．そこで，医療従事者における子宮頸がん検診率とHPVワクチン導入前の動向について調査を行った．【対象と方法】2008年6月に医療従事者向けの子宮頸がん検診に関する講義を行った．この講義の出席者を対象として，アンケート調査を行った．【結果】174人の出席者のうち回答が得られた154人であった．子宮頸がん検診の定期受診者は11.3％であった．年代別では20歳代で4.7％，30歳代で17.3％，40歳代で50.0％，50代以上で25.0％であった．受診しない理由は「時間がない」が最も多く，次いで「婦人科に行きたくない」「周囲が受けていない」「費用がかかる」であった．また検診に関する情報不足，子宮頸癌に関する知識不足が示唆された．HPVワクチンについては自分が受けたい人は65.0％であった．ただし，接種費用が1万円なら62.5％が希望するのに対し，5万円なら20.3％の希望に留まった．【まとめ】医療従事者であっても子宮頸がん検診受診率は低く，検診に関する情報を持っていなかった．またHPV予防ワクチンの有効性が理解できても，実際に接種することには躊躇がみられ，必要性の理解や費用の設定が接種率に影響することがわかった．今後，検診受診率向上のためには，まず医療従事者に対する教育や啓発を行うことが必要であり，ワクチンの接種には公費助成が重要なポイントである．“Educate the educators." 日本産科婦人科学会関東連合地方部会会誌, 45(3) 277-277, 2008 |
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